編集によるバイアスを実体験

「小学生に聞いちゃいましたー！　小学生がメイクをすることに賛成？　反対？」――。

今年3月、茨城県の小学校。小学6年生約30人が集まった教室のテレビに、小学生のメイクについて、小学生に賛否を尋ねる街頭インタビューが映し出された。

「友だちと映画館に行くときとか特別な日にメイクをしたい」「オシャレしたいじゃないですか、女子って」「大人になったときに、すっとできる」「いつもと違う顔が見られるからいいと思う（男児）」……。

小学生による前向きな賛成意見が大多数を占め、いったんコーナーは終わる。すると、スタジオのアナウンサーが「じつはこのインタビューなんですけれど、使われなかった意見もあるんです」と切り出し、反対意見を中心に“編集”したVTRも流された。

「小学生のメイクっていうのは、いろんな人から見て『なんだあいつ』みたいになっちゃうし、他にもオシャレの方法はいろいろある」「無理やり女子力上げてるみたいなのは、私はあんまり好きじゃないです」……。

スタジオのアナウンサーは、こう締めた。「情報を受け取るときには、一部しか使われていないかもしれないと考え受け取ることが大切です」。

じつはこの映像、NHKが小学校向けに実施しているメディアリテラシー教育プログラム「つながる！NHKメディア・リテラシー教室」向けに特別に制作されたもの。この日は午前の部で4校の5〜6年生84人、午後の部で4校の同112人の児童が参加した。

「反対意見を伝えないのは不公平」

NHKメディア・リテラシー教室は、全国3〜4カ所の小学校の教室と、東京・港区のNHK放送博物館をライブでつなぎ、放送博物館にいる進行役のNHKアナウンサーと一緒に楽しみながらメディアリテラシーを身につけてもらう体験型の授業。

授業の様子は2023年3月3日、NHK「いば６」（茨城県内向け）ほかで紹介された（映像はこちら）

2021（令和3）年6月から実施しており、21年は56校1678人、22年は129校3565人、今年は3月までに39校1216人、合計224校6459人の児童が参加した。

授業では、メイクへの賛否両論のほかに、画角などが違う十数枚のイラストからケーキ屋の魅力を伝えるのに効果的なものを選ぶ課題や、免許証などに使う証明写真の顔の画像をどの程度まで加工してよいか議論する課題などにも取り組んだ。

その様子は、各小学校の地域にあるNHKのローカル局が取り上げたニュース映像で垣間見ることができる。冒頭で紹介した茨城県の小学校での授業風景を取材したNHK茨城「いば6」では、参加した生徒がこう感想を述べていた。

「アップとルーズの見やすさとか、加工していいものといけないようなもののことが分かりました。受け手として、嘘の画像とか騙し動画みたいなものを、気をつけて見ていきたいです」

「アップとルーズ」のルーズは、「引き」の画角のこと。聞き慣れない大人もいるかもしれないが、現代の小学生は4年生の国語にある「アップとルーズで伝える」という単元で学んでいるため、馴染みがある。

ほかにも、「反対意見を伝えないのは不公平」「テレビを見るときは、使われてない映像もあると受け止めることが重要だと思った」といった参加児童の感想を、NHKの特設サイトでも確認することができる。

この特設サイトには、各地での授業を報道した各ローカル局のニュース映像がアーカイブされている。そこには「各放送局によってニュースの取り上げ方が違うね。見比べてみよう」という文言が添えられている。

自らの報道すらも、メディアリテラシーの一つの教材として提供しているNHK。メディアリテラシー教育は、日本の教育現場にも着実に浸透しつつある。

では、海外ではどうだろうか。

クイズ形式で楽しめる「Checkology」

もともと、メディアリテラシーという学問自体が、欧米で発達したこともあり、欧米の教育現場におけるメディアリテラシー教育の歴史は長く、規模も大きい。

近年、米国で大きな影響力を誇るのが、「Checkology（チェッコロジー）」という中高生向けのeラーニングツールだ。

ニュースリテラシーを学ぶeラーニングツール「Checkology」。米NPO「ニュース・リテラシー・プロジェクト（News Literacy Project）が提供している

Checkologyは、報道の見抜き方に特化した「ニュースリテラシー」を身につけるための“仮想クラスルーム”の教材。学習者は、「ニュースメディアの偏見」「偽情報」「陰謀的思考」など19のテーマを通じて、信頼できる情報を識別し、信頼できる情報源を探し出し、事実に基づく内容と虚偽を区別する能力を養うことができるとしている。

ベースにある必要なスキルは、もちろん「クリティカルシンキング（批判的思考）」である（以下の関連記事を参照）。

「クリティカルシンキング」の本質　誤情報に惑わされないための初歩

それぞれのテーマごとに、米3大テレビネットワークなどのジャーナリストや、教授などの専門家が進行役を務め、テレビ局のニュースルームなどから映像で語りかける。イラストやグラフ、キャプチャなどが映し出され、設問も出てくる。受講者は1テーマにつき約1時間ほどかけて、クイズ番組に参加しているような感覚で学ぶことができる。

例えば「偽情報」のテーマを選ぶと、SNSを専門に研究する女性の大学教授がホストとして登場し、「ハリケーン後に浸水した高速道路をサメが泳ぐ写真」を掲載したツイートや、「米フィラデルフィアのスターバックスでの人種差別事件を受け、スターバックスが有色人種に無料のコーヒーを提供すると発表したというツイート」を紹介。

「どちらがリアルでしょうか？　どちらもそうではありません」と彼女は言う。

次いで、2016年の米大統領選以降、「フェイクニュース」という言葉の本来の意味がゆらぎ、曖昧になったことを指摘。「正当な報道機関の記事を装い意図的に作り込まれた記事」という本来の意味を4択から選ぶクイズが始まった。正解を選ぶまで先には行けない。

進めていくと、誤・偽情報はさまざまな理由で発生することや、SNSで拡散する誤・偽情報は得てして、怒りや恐怖、好奇心などの感情に訴えてくるという性質があることなどを、時折挟まれるクイズなどを通じて、“大人”の筆者でも楽しんで学ぶことができた。

大手報道機関や米Appleなどから支援

19あるテーマはどれも非常に丁寧に作り込まれており、インタラクティブなeラーニング教材としても、映像作品としても秀逸。事例に用いる素材はどれもリアルにあったもので、実際のニュース映像なども多用している。お金がかかっている、という印象だ。

このCheckologyを提供しているのは、米NPO（非営利団体）「ニュース・リテラシー・プロジェクト（News Literacy Project＝NLP）」。NLPは、ピューリッツア賞も受賞した米ロサンゼルス・タイムズ紙の元記者、アラン・ミラー氏が2008年に創設した組織で、2016年3月にCheckologyをリリースした。

教育者向けツールとして一部有償で提供していたが、コロナ禍の2020年、ニュースリテラシー教育の緊急性に鑑み、教育者、学校、および一般消費者向けにもCheckology の全面無償開放へと踏み切った。

NLPによると、2021年9月〜2022年6月までの学年度、全米50州にまたがる1万2500 人以上の教育者がCheckologyを利用し、240 万人以上もの生徒にニュースリテラシーを教えたという。また、2026年までに、毎年、1万5000人の教育関係者が関与し、60万人の新入生がCheckologyを使うことを目標に掲げている。

NLPは教育者向けのコミュニティ組織やニューズレターなども展開。教育者が、生徒の学習進度や理解度などを把握し、管理できる学習管理システムも提供するなど、単なる教材提供にとどまらない包括的なサポート体制を敷いている。

NHKには悪いが、教材のクオリティも利用規模も教育者へのサポートも、比較にはならない。そのはず、社会貢献の一貫として“自腹”で努力しているNHKに対し、NLPは全米の基金やIT企業、報道機関などから、あらゆる支援を得て専業で取り組んでいる。

例えば、米国の著名基金であるナイト財団はNLPの創設時から資金を提供しており、2023年4月までの1年では100万ドル以上を寄附した。米Apple（アップル）も過去1年で同じく100万ドル以上を寄附して支えている。

ニューヨーク・タイムズ紙、ロスアンゼルス・タイムズ紙といった新聞社に、ブルームバーグやAP通信などの通信社、ABC ニュースやCNNなどのテレビ各局が、教材作成などで協力。ウォールストリート・ジャーナル紙を傘下に持つダウ・ジョーンズの基金や、大手メディア企業のニューズ・コープは過去1年で10万ドル以上の寄附もしている。

こうした、“オールアメリカ”の手厚い支援が、米国のメディアリテラシー教育の現場を活性化させている。

欧州で5年連続1位のフィンランド

欧州でも各国の教育現場でメディアリテラシー教育が古くから進む。とりわけ国レベルで強力に推進しているのがフィンランド。結果も出ている。

ジョージ・ソロス氏が設立した国際的な助成財団、オープン・ソサエティ財団のブルガリア版、オープン・ソサエティー・インスティテュート・ソフィアは、毎年欧州各国の「メディアリテラシー指標」を公表している。

2022年10月発表の最新版では、「誤情報へのレジリエンス（耐性）が高い国」として、欧州41カ国のうち、フィンランドは5回連続となる首位を獲得した。

そもそも、教育への熱度が高いフィンランド。公教育は充実しており、大学まで無償で通わせることができる。そのなかで、メディアリテラシーもカリキュラムの一部として組み込まれている。

2013年、メディアリテラシー教育の目標を国として策定。主にインターネット上の偽・誤情報を見抜く能力を養う授業に、各校の教員が主体的に取り組んでいる。

フィンランドのメディアリテラシー教育を伝える米ニューヨーク・タイムズの記事

今年1月、米ニューヨーク・タイムズ紙はその先進性を伝える記事を掲載した。「How Finland Is Teaching a Generation to Spot Misinformation（フィンランドがどのように世代に誤った情報を見抜くように教えているか）」と題した記事で、メディア教育をけん引する国立視聴覚研究所のレオ・ペッカラ所長のコメントをこう引用している。

「体育、数学、国語、なにを教えていようと、その教師は常に『自分の仕事や授業にどうメディアリテラシー教育の要素を組み込むか』を考えなければなりません」

つまり、フィンランドの全教員が生徒にメディアリテラシー教育を施すことが義務づけられているのだ。ただし、その方法については各教員に委ねられている。上記のニューヨーク・タイムズの記事は、こう取り組みを紹介する。

中学校教員のマルティッカ氏は、情報操作がどれほど簡単かを知るために、自分が持っている動画や写真を編集するよう生徒に指示した。

ヘルシンキの教員であるアンナ・アイラス氏は、生徒に「予防接種」などの単語を検索させ、検索アルゴリズムがどう機能しているか、あるいは検索結果の上位が常に信頼できるとは限らない理由などについて議論した。

ほかの教師は、ロシアによるウクライナへの攻撃の最中、ロシアのニュースサイトや「ミーム（ネットで拡散する情報）」を参照しながら、国家が後押しするプロパガンダの影響について話し合った。

ロシアによるウクライナ侵攻後、影響が懸念される欧州各国ではメディアリテラシー教育の重要度が増している。国民がネット上の情報に対してどう接するべきか。国として対峙すべき重要事案になっているのだ。

日本はそう後れているわけではない

翻って、日本の現状に戻ろう。

「日本のメディアリテラシー教育の現状を、世界との比較も交えて、教えてください」――。話題の対話式文章生成AI「ChatGPT」に、そう聞いてみた。以下がその回答だ。

日本のメディアリテラシー教育は、近年注目されており、多くの学校で導入されていますが、まだ改善の余地があります。世界と比較すると、日本のメディアリテラシー教育は遅れていると言われています。

例えば、フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、オランダ、デンマーク、ドイツ、イギリス、アメリカなど、先進国ではメディアリテラシー教育が進んでおり、教育の中心的な位置を占めています。これらの国々では、メディアリテラシーのためのカリキュラムが整備されており、教員の専門的なトレーニングも行われています。

一方、日本の場合、教育現場ではメディアリテラシー教育の重要性が認識されているものの、具体的な取り組みは不十分と言われています。日本では、メディアリテラシーを教育カリキュラムに組み込むことが必要であり、また、教師のメディアリテラシー教育の研修なども進められる必要があります。

かなりネガティブな答えだが、概ね、ファクトに基づいた正しい情報、あるいは「そう言えないこともない」という内容でもある。

しかし、人々の印象に最も影響を与えそうな「世界と比較すると、日本のメディアリテラシー教育は遅れていると言われています」という部分について、明確に“裏を取る”、つまり確認することはできなかった。

ちなみに、先に紹介したオープン・ソサエティー・インスティテュート・ソフィアによる欧州のメディアリテラシー指標をベースに、日本や米国、韓国など欧州以外の9カ国（下記表の色付き）を独自に追加した「メディアリテラシー教育」の調査結果がある。

米国のNPO「メディアリテラシー・ナウ（Media Literacy Now＝MLN）」が2021年に公表したもので、日本は調査対象の44カ国中16位。米国は15位で「メディアリテラシー教育の分野で、米国はほかの多くの国に後れを取っていることがわかりました」としている。

ドイツ・フランス・スペインなど欧州各国より上位、という見方では、そこまで悪いわけではない。中位に位置している、と見ることもできる。ただし、カナダや韓国、英国より下位という点で、米国からすれば「後れ」になるということか。

日本が後れをとっているかどうかはさておき、まさに、こうした「まずは自分で調べてみる」「分析して議論する」ということを教室で行うことが、今、教育現場で求められている。

その萌芽や動きは至るところにある。NHKだけではない。ニュースアプリのスマートニュース傘下の「スマートニュース メディア研究所」は、小学校から大学まで幅広い生徒がメディアリテラシーを学べる独自の教材やゲームを開発。実際に、全国の学校へ研究員やジャーナリストを授業に派遣して授業実践例を積み上げている。

実践例はまだ少ないが、「全国の先生方の授業作りの参考となれば幸い」とし、授業の様子を伝えるレポートや、実際に授業で使ったワークシートなども、無料でダウンロードできるようにしている。

一方、2017（平成29）年、学習指導要領が改訂され、国語科の「知識および技能」の領域に「情報の扱い方」が加わった。「情報の信頼性の確かめ方を理解し使うこと」などが明記され、メディアリテラシーを育む実践的な授業を増やす気運は高まっていると言える。

じつは、前出のChatGPTの回答には、続きがあった。

総じて、日本のメディアリテラシー教育は、今後の改善が望まれています。世界的なトレンドを追い、カリキュラムの整備や教員の研修などを進めることで、より充実したメディアリテラシー教育が実現することを期待しています。

この“メッセージ”に関しては正しいと言えよう。AIも、教育関係者の奮闘に期待を寄せている。

（次回に続く）

デマを“現実”にするSNS時代　昭和と令和の「取り付け騒ぎ」に学ぶ

「イベルメクチン過剰摂取で病院逼迫」の連鎖

最近、新型コロナウイルスにまつわる誤情報が米国を中心に思わぬかたちで連鎖した。

「イベルメクチン（抗寄生虫薬）が新型コロナに効く」という噂がSNSなどで広まり、米国では薬局などで簡単に入手できることから、一時、争奪戦となった。枯渇すると、牛などの家畜向けに販売されている動物用製剤まで求める感染者が急増した。昨夏のことだ。

ただし、この噂については米食品医薬品局（FDA）が昨年8月、「イベルメクチンが新型コロナに有効であるデータはない」「家畜用のイベルメクチンでセルフメディケーションを行った後、入院を含む治療を必要とした患者の複数の報告を受けている」「FDAは新型コロナの治療薬としてイベルメクチンを承認しておらず服用は危険」などと警鐘を鳴らしている。

イベルメクチンの服用について警鐘を鳴らす米FDAのウェブサイト

この時点でも問題だが、ここからさらなる混乱が生じた。きっかけは、米3大ネットワークであるNBC系列のオクラホマ州のローカルテレビ局が、昨年9月に流したニュースだ。

「オクラホマ州の地方の病院や救急車を満杯にするイベルメクチンの過剰摂取患者」という記事が、テレビニュースの動画とともに同局のウェブサイトで配信されると、瞬時にものすごい拡散力を持って全米、欧州などに伝わった。そこに、マスメディアも加担した。

ニュース専門局MSNBCの夜の人気ニュース番組「レイチェル・マドー・ショー」のキャスターであり、Twitterで1000万人以上のフォロワーがいるインフルエンサーでもある、レイチェル・マドー氏が、オクラホマ州のローカルテレビ局発のニュースを引用してツイート。即座にリツイートと「いいね」は数千件に及び、爆発的な拡散につながった。

“Patients overdosing on ivermectin backing up rural Oklahoma hospitals, ambulances”

“‘The scariest one I’ve heard of and seen is people coming in with vision loss,’ he said.”https://t.co/P909GtxBQZ

— Rachel Maddow MSNBC (@maddow) September 2, 2021

これを機に、米国のニューズウィークやインサイダー、英国のガーディアンなど、影響力のあるメディアが次々と後追い記事を配信。さらに、欧州を中心とする各国メディアが伝言ゲームのようにオクラホマ州での出来事を報じていった。

しかし当のオクラホマ州ではいくつかの病院が、「イベルメクチン過剰摂取の患者で溢れている事実はない」とする声明を出し、最初のニュースで“ソース”となっていた医師自身も、別のテレビ局に「オクラホマの病院がイベルメクチン過剰摂取の患者で満杯とは話していない」と証言すると、一気に局面が変わった。

「ただでさえ、新型コロナの患者で逼迫している病院に、イベルメクチン過剰摂取の患者が負担となっている」という医師の証言を、オクラホマ州のローカル局は曲解し、報じてしまった。イベルメクチン過剰摂取の患者が存在することはするが、大量に病院に押し寄せ、逼迫を引き起こしているわけではない、ということが明らかになっていった。

これを「フェイクニュース」と呼ぶかどうかは議論が分かれるところだが、結果として誤報を配信した各社は、それぞれ記事を修正したり、削除したりする対応に追われた。

計り知れないインターネットの効用

「静岡豪雨のフェイク画像」「熊本人吉のミクヴェ説」「イベルメクチン過剰摂取」。これらの事例をもって、「だからマスメディアは、インターネットは信用ならない」などと論ずる気はない。

マスメディアは、インターネットやSNSが普及してもなお、あらゆる情報の発信源となり、ときに世間や政局を動かすような重大な事実を報じる役割を担っている。

インターネットやSNSの普及による弊害も確かにある。しかし、人々はかつては考えられないスピードで膨大な情報を得ることができるようになった。

ネットにおけるフェイクニュースは、拡散され話題になるほど、逆に「ファクトチェック」をしようという自浄作用も働き、ほぼ数日でフェイクだと見抜かれる。その意味で、誤情報とわかるスピードも飛躍的に高まっている。ネットやSNS普及の恩恵は計り知れない。

ただし、インターネットやSNSで流れる情報の中には、意図的なフェイクニュースや誤報に加えて、「偽情報とは言い切れないが、誤解を招くような情報」も多い。それは、権威や歴史のあるマスメディアからの発信だとしても、同じことが言える。

そして、そういった情報がいつ、自分に、あるいは自分の周囲にシャワーのように降り注いでくるか、わからない。

本当なのかどうなのか。大量の情報に、より簡単に、身近に、即座に触れられるようになったからこそ、真偽を見分けることがより困難な時代になっていると言える。見抜くのが困難な理由は、AI技術の進歩だけではない。

自分に降りかかる被害やリスクの観点から考えてみよう。見抜くのが困難な環境で、仮に騙されたからといって、それだけでは大した被害やリスクはない、と考える人もいるだろう。

しかし、インターネットやSNSといったメディアを通じて誰でも発信者になれる今、誤情報や偽情報、誤解を招くような情報をもとに、気軽に発信した結果、誰かを怒らせたり、傷つけたりしてしまうこともあり得る。軽い気持ちで行ったリツイートで自身の信用を失う、というリスクも孕んでいる。

だからこそ今、「メディアリテラシー」を身につけることが現代人の必須教養として求められているのである。

「メディアリテラシー」とは

メディアリテラシーとはなにか。リテラシーとは「読み書きの能力」。メディアとは、古くはマスメディアのことを指していた時代もあるが、現代においてはインターネットやSNSも含めてメディアと捉えることが多い。

受け手である自分も発信者になり得る時代におけるメディアリテラシーとは、一言で表すと「インターネットを含めたメディアを主体的に読み解き、活用する能力」のことを意味する。

さまざまな定義が存在するが、概ね、読み解く、活用する、コミュニケーションする、の3点を構成要素とする説明が多い。例えば、総務省は「次の3つを構成要素とする、複合的な能力のこと」とし、

• メディアを主体的に読み解く能力
• メディアにアクセスし、活用する能力
• メディアを通じコミュニケーションする能力。特に、情報の読み手との相互作用的（インタラクティブ） コミュニケーション能力

を挙げている。同様の定義を、NHKも教育コンテンツを配信する「NHK for School」で紹介している。

つまり、うまくメディアの情報を読み解き、うまく活用し、うまくコミュニケーションするための能力、というわけだ。ただし、それ以上の細かい定義はさまざまであり、時代や立場によっても、メディアリテラシーの捉え方や重視する点は異なることに留意したい。

では、どうすれば“うまく”振る舞うことができるのか。キーワードは「クリティカルシンキング」。日本語での定訳は「批判的思考」だ。次回以降、この批判的思考を軸に、どうすればいいのか、具体的に考えていきたい。

（次回に続く）

「クリティカルシンキング」の本質　誤情報に惑わされないための初歩

静岡の豪雨被害に乗じた「AIフェイク画像」

「ドローンで撮影された静岡県の水害。マジで悲惨すぎる…」。

2022年9月、台風15号の影響で静岡県に記録的な豪雨災害が発生。その事実を悪用するかのような「フェイク画像」が出回り、騒動となったことは記憶に新しい。

このフェイク画像は、またたく間に3000件以上もリツイートされ、5000件以上の「いいね」がつき、驚きや同情とともにインターネット上を駆け巡った。

一方で、ネット上では「画像をよく見るとおかしい」「フェイク画像では？」との指摘も広がり、同日午後4時頃、同一アカウントは画像生成AI（人工知能）「Stable Diffusion」で作成したフェイク画像であることを認め、謝罪と経緯説明を投稿した。

曰く、これまでもAIによるフェイク画像は何度も投稿してきた。こんなに騒動になるとは思っていなかった。被害を受けている静岡の方々に申し訳ないことをしたと反省している。そう綴った後に、こうも付け加えた。

「ろくに確かめもせず、パッと見て信じ込んじゃってね。お前らの常識とネットリテラシーの無さが露呈しましたね！ｗｗｗ」「元の投稿は消しません。このようなフェイクがあることや、この投稿が偽情報であることを明示するためです」

悪意をもって意図的に人を騙そうとする誤情報やデマ、いわゆるフェイクニュースがインターネットやSNSにはびこっていることは、もはや周知の事実だろう。だが、タイミング次第では、あたかも本当の情報のように拡散してしまうことがある。静岡豪雨のAIフェイク画像は、その典型例と言える。

AI技術は日々進歩しており、誰でも簡単に利用できるようになってきた昨今、このように画像や映像が絡んだフェイクニュースは、ますます見抜くのが困難になってきている。

熊本県人吉市「ナゾの地下室」で論争

もうひとつの事例を紹介したい。

今年6月、ある大手全国紙が九州版で「江戸期『ナゾの地下室』はユダヤ教の沐浴施設？」と題し、熊本県人吉市の人吉城跡敷地内にある「謎の地下室」についての記事を掲載した。ユダヤ教研究の権威とされる日本人学者が同市の松岡隼人市長に「ユダヤ教の身を清める沐浴施設（ミクヴェ）と類似しているとの仮説を伝えていた」という記事だ。

地元の郷土史家が “ユダヤ教の沐浴施設ミクヴェ” と主張しているらしい熊本県人吉市にある「謎の地下室」。そういえば私も見たことあったわ。この遺構の上に人吉城歴史館（豪雨災害後、休館中）が建てられていて、のぞき見できた。 pic.twitter.com/8xkCbcvus5

— タケ (@take_all_a) September 29, 2022

同新聞は9月にも続報記事を掲載した。「郷土史家らがこれまで得てきた情報によると、『大きさや構造から人吉城跡の地下遺構はミクヴェといっていい』という」と報じ、「謎の遺構が有名になれば、研究者や観光客が増えて地域が盛り上がる」といった郷土史家の期待が込められたコメントも添えられた。

このロマンあふれる記事がインターネットで話題となった。「隠れキリシタンならぬ隠れユダヤ教徒が極東の地でこっそり沐浴していたということか。いろいろと感慨深い」――。

そう、驚きをもってコメントするユーザーがいる一方、「いろんな可能性がある所で一つの可能性だけを前に推し進めたら良くないんじゃないかな」「観光地化するにはそれくらいぶっ飛んだこと言わないといけないんやろなぁ」といった冷静な意見も噴出した。

シンポジウムに参加した准教授の懸念

この記事は、先に紹介したフェイクニュースとは明らかに異なる。虚偽の事実を流しているわけでもなければ、悪意もない。ユダヤ教徒のミクヴェであるという「可能性」についての示唆にとどめており、断定もしていない。

6月の記事では、「実証出来る証拠がないため、現時点では想像の域を出ないという、研究者としての冷静な見解も述べられた」「想像力をかき立てられるが、言い換えれば結論づけることがむずかしいものになっている」といった松岡市長の議会答弁も紹介している。

ただし、記事のタイトルや流れが、「観光地化したい郷土史家側の思いや意見」に寄って作られていることは事実。記事の作り方に異を唱える読者が多数存在した一方で、そうした読者のように自ら調べたり、立ち止まって考えることをせず、素直に「江戸時代に隠れユダヤ教徒がいたんだ」と思い込んでしまった読者も多数、いたはずだ。

では、真偽はどうなのか。どの程度の確度があるのだろうか。

9月の続報記事では、郷土史家や学者を招き、遺構の謎に迫るシンポジウムが開かれる旨も紹介していたが、そのシンポジウムに参加した東京大学の准教授は自身のブログで、シンポジウムの所感をこう述べていた。

「結果としてはかなりモヤモヤが残る感じ」「会場でアウェー感満喫。私に期待された役割は、現実的な実証ではなく、『これはまさしくミクヴェでしょう』『そしてアルメイダが伝えたのです。きっと』と言って差し上げることだったみたいです」

「ともかく、私自身は『真正ユダヤ教徒のためのミクヴェの可能性は低い』という結論です」「新聞社が２社ほど来てましたが、『長崎で日本人はユダヤ教徒に出会っていた』だけが切り取られないことを切に所望します。一応ここに書いておくのは、そうなる可能性がままあるためです」（原文から抜粋）……。

“切り取る”マスメディアの性

この准教授のコメントは、非常に示唆に富んでいる。なぜなら、マスメディアの仕事の多くは、“切り取る”ことだからである。

筆者は、記者として雑誌社、新聞社の仕事に20年携わったことがある。その経験からして、准教授のコメントは耳が痛い。

マスメディアの報道に携わる誰もが、「公正・公平」に記事や番組を作ることを求められ、遵守していることになっている。だが、メディア企業であっても一般企業と同様にアクセス数や視聴率といった「結果」を求められる。記事や番組が「より多くの読者や視聴者に届いてほしい」「話題になってほしい」と思うのは当然だ。

加えて、コンテンツを作るうえで、すべての意見や説を取り上げたり、両論併記を永遠に続けるわけにはいかない。それでは魅力的とは程遠い結果になる。そもそも言論機関における言論者として、あるいは表現者として、意見を持つことは大切なことであり、客観的な証拠や論証をもとに自説を展開することも多い。

しかし、そのためには数多ある情報のなかから「取捨選択」を行わなければならない。

魅力的なコンテンツにするために、あるいは、自説を展開するために“切り取り”がなされる。論を二分する話題があった場合、どちらか一方の論に寄る（あるいは依る）こともあり得るわけだ。

ということを踏まえたうえで、我々はメディアの情報に触れるべきである。

こうした、マスメディアの仕事の背景は、学校では教わらない。社会人になっても、記者の仕事の背景に思いを馳せる人は少ないだろう。ちなみに、本稿で取り上げている事例についても、取捨選択の結果であることを記しておく。

くだんの記事の話に戻ると、数々の文献やファクトを調査した結果、筆者は「ナゾの地下室はなんだかわからない」が正解だと考えている。

「ミクヴェである可能性」は排除できないが、高くもない。城跡の地下に井戸があるのは珍しいことではなく、構造物としてミクヴェに似た単なる井戸のあと、という帰結もまた、否定できない。現時点ではなんだかわからない、のである。

ただ、それでは面白くないうえ、取材対象の地域活性に貢献したいというバイアスも制作過程で働いたのだろう。結果として「ミクヴェ説」に寄ったコンテンツが流れ、そこに異を唱える人たちが反応することとなった。

他方で、確認不足などのミスが重なり、マスメディアが意図しない「誤報」を流してしまうこともある。マスメディア同士が誤報のバトンを、次々と渡してしまうこともある。

海の向こうも例外ではない。

（後編に続く）

メディアリテラシーが必要なワケ［後編］　インターネットや技術革新の功罪